① 設計基準・アンカー種別
適用基準
アンカー種別
② アンカーボルト諸元
✔ 谷径 d1 = — mm ／ 有効断面積 Aw = — mm²
アンカー配置イメージ図（水平本数・段数に応じてリアルタイム更新）
③ 作用力
引張力の入力方法
※ 水平方向本数はアンカーボルト諸元の入力値（n = — 本）を使用します。
④ 材料・許容応力度
※ 基準切替時に許容応力度の初期値を自動更新します。実際の設計値を必ず確認してください。
Glossary
用語解説
本ツールで使用している専門用語を、設計実務の参考としてまとめました。
A. アンカー本体に関する用語
- 樹脂系アンカー（接着系アンカー）
- エポキシ樹脂などの接着剤でアンカー筋をコンクリートに固定する方式。穿孔後に樹脂を充填してボルトを挿入し、硬化させることで定着させる。
- 異形鉄筋（SD345）
- 表面に節と突起をもつ高強度鉄筋。あと施工アンカーの代替として使用されることがある。SD345 は降伏点 345 N/mm2 以上を保証する JIS 規格。
- 谷径 d1
- ねじ山の最も深い部分（谷）の内径。有効断面積 Aw の計算に用いる。公称径（外径）より小さく、JIS B0205 に規定される。
- 有効断面積 Aw
- 谷径 d1 を基準に算出したボルトの実効断面積（Aw = π/4 × d1²）。せん断応力度・引張応力度のどちらの計算でも用いる基本値。
- 鋼材径 φ
- ボルトや鉄筋の公称径（外径）。削孔径 D やコーン破壊面積 Ac の計算基準となる。
- 削孔径 D
- コンクリートに開ける穴の直径。通常は鋼材径 φ に 10 mm を加えた値（D = φ + 10 mm）を標準とする。引抜き耐力の計算に用いる。
- 埋込み長 L
- アンカーボルトがコンクリート内に埋まっている長さ。引抜き耐力に大きく影響し、L > 4φ を確保する必要がある。
B. 配置に関する用語
- 水平方向本数 n
- ブラケット取付面において、水平（横）方向に並ぶアンカーの本数。引張力の分担本数として使用する。
- 水平ピッチ p
- 水平方向に隣接するアンカー同士の間隔（芯々距離）。コーン破壊面積の重なり計算に影響し、2r（= 10φ）未満のとき低減が生じる。
C. 作用力に関する用語
- せん断力 S
- ブラケット全体に作用する鉛直（重力）方向の力。全アンカー本数で等分してせん断応力度を求める。
- 曲げモーメント M
- ブラケット固定部に生じる回転力（単位：kN·m）。アンカー段間距離 L で除して引張力を求める際に使用する。
- 引張力 N
- アンカー1本に作用する引き抜き方向の力（単位：kN）。曲げモーメントと段間距離から求めるか、直接入力できる。
D. 応力度・照査に関する用語
- せん断応力度 τ（タウ）
- アンカー1本に作用するせん断力 S1 を有効断面積 Aw で除した値（単位：N/mm²）。τ = S1 / Aw で算出する。
- 引張応力度 σ（シグマ）
- アンカー1本に作用する引張力 N を有効断面積 Aw で除した値（単位：N/mm²）。σ = N × 10³ / Aw で算出する。
- 許容せん断応力度 τa
- 設計基準書が定める τ の上限値。道路基準では 80 N/mm²、鉄道基準では 115 N/mm²（いずれもあと施工アンカー）。
- 許容引張応力度 σa
- 設計基準書が定める σ の上限値。道路基準では 180 N/mm²、鉄道基準では 200 N/mm²（いずれもあと施工アンカー）。
- せん断応力度照査
- 発生せん断応力度 τ が許容値 τa 以下であることを確認する検討。τ ≦ τa を満たせば OK。
- 引張応力度照査
- 発生引張応力度 σ が許容値 σa 以下であることを確認する検討。σ ≦ σa を満たせば OK。
E. 引抜き耐力に関する用語
- 引抜き耐力 Pmin
- コーン状破壊耐力 P1 と鋼材引張耐力 P2 のうち小さい方の値。引張力 N が Pmin 以下であれば OK となる。
- コーン状破壊面積 Ac
- アンカー1本が引き抜かれる際に生じると仮定するコーン形状の破壊面積（1本分）。Ac = 5π × φ × (5φ + D) で算出する。
- 複合コーン面積 Ac'
- 複数アンカーのコーン破壊範囲が重なる場合に、重なり部分を差し引いた有効コーン面積。水平ピッチが 2r（= 10φ）未満のとき低減が生じる。
- 低減係数 αc（アルファc）
- コーン面積の重なりによる耐力低減を表す係数（αc = Ac' / (2 × Ac)）。アンカー間隔が広いほど 1.0 に近づく。
- コンクリート設計基準強度 σc
- コンクリートの圧縮強度の設計値（単位：N/mm²）。引抜き耐力 P1 の算出に使用し、強度が高いほど耐力が増大する。
F. 設計基準に関する用語
- 許容応力度設計法
- 構造部材に生じる応力度が材料の許容値以下であることを確認する設計手法。道路橋示方書や鉄道標準など日本の土木設計基準で広く採用されている。
【注意事項】
本解説は概略理解を目的としたものです。実際の設計では各設計基準の原文を必ず参照し、最終判断は担当技術者が行ってください。